「毎月の保険料が高い気がする」
「昔加入した保険をそのまま続けているけれど、本当に必要なのかわからない」
「40代になって、死亡保険や医療保険を見直したほうがいい?」
このように、40代になると保険について考える機会が増えてきます。
特に子育て世帯では、教育費や住宅費、老後資金など、これから必要になるお金も増えていく時期です。
だからこそ、保険も「加入しているから安心」ではなく、現在の家族構成や収入、貯蓄、公的保障に合っているかを確認することが大切です。
この記事では、40代が見直したい保険7種類と、必要な保障を考える方法、保険料を減らすための具体的なチェックポイントを解説します。
40代はなぜ保険を見直したほうがいい?

40代になると、20代・30代の頃と生活環境が大きく変わっていることがあります。
例えば、
- 結婚した
- 子どもが生まれた
- 子どもが小学生・中学生になった
- 住宅を購入した
- 住宅ローンの残高が減った
- 貯蓄が増えた
- 転職した
- 独立・起業した
- 配偶者の収入が増えた
などです。
生命保険文化センターも、必要な保障額は家族構成、収入、資産、子どもの年齢などによって異なるとしています。
つまり、30代で必要だった保障が、40代でも同じように必要とは限りません。
例えば子どもが成長すると必要な死亡保障は変わる
子どもがまだ小さい家庭では、親に万一のことがあった場合、その後の生活費や教育費を長期間準備する必要があります。
一方、子どもが高校生や大学生になれば、必要になる教育費の残りは少なくなっていきます。
さらに子どもが独立すれば、必要な死亡保障は大きく減る可能性があります。
「加入したときに必要だった保険」ではなく、「今の家庭に必要な保険」を考えることが40代の保険見直しのポイントです。
40代がまず確認したい「公的保障」

保険を見直すとき、いきなり民間保険を解約するのはおすすめできません。
その前に確認したいのが、国や健康保険などから受けられる公的保障です。
私たちはすでに社会保険料などを支払っているため、病気やケガ、死亡、障害などが起きたときに一定の保障を受けられます。
民間保険は、こうした公的保障で足りない部分を補うために利用するのが基本です。
40代の保険見直しでは、まず次の制度を確認してみましょう。
① 高額療養費制度
病気やケガで医療費が高額になった場合、健康保険には高額療養費制度があります。
1か月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過した分が支給される制度です。
さらに2026年8月からは制度が見直され、年間の自己負担上限も設けられました。
そのため、「大きな病気になったら医療費が何百万円も必要になるのでは?」と過度に心配する必要はありません。
ただし、高額療養費制度ですべての費用がカバーされるわけではありません。
対象にならない主な費用には、
- 入院時の食事代
- 差額ベッド代
- 先進医療などの費用
- 通院にかかる交通費
- 病気やケガによる収入減少
などがあります。
そのため医療保険を考えるときは、
「医療費そのもの」+「医療費以外の負担」
を分けて考えることが大切です。

② 傷病手当金
会社員など健康保険の被保険者が病気やケガで仕事を休み、十分な給与を受けられない場合には、傷病手当金を受け取れる場合があります。
ここで重要なのが、自営業者やフリーランスなどは会社員と同じように傷病手当金を受け取れるとは限らないことです。
そのため、
「病気になったら医療費だけ心配すればいい」
とは限りません。
実際には、
医療費+生活費+収入減少
まで考える必要があります。
特に自営業・フリーランスの場合は、働けなくなったときの備えを貯蓄や就業不能保険などで補うことも検討したいところです。
③ 遺族年金
一家の働き手が亡くなった場合、遺族が受け取れる可能性があるのが遺族年金です。
そのため、死亡保険の必要保障額を考えるときには、
「夫が亡くなったら3,000万円必要」
のように単純に計算するのではなく、
必要な生活費・教育費
↓
遺族年金などの公的保障
↓
配偶者の収入
↓
預貯金・資産
↓
不足分を生命保険で補う
という順番で考えることが重要です。
公的保障を考慮せずに死亡保険へ加入すると、必要以上の保障を持ってしまう可能性があります。
④ 障害年金
病気やケガによって生活や仕事に大きな制限が生じた場合、一定の条件を満たせば障害年金を受け取れる可能性があります。
ここも40代の保険見直しでは重要です。
なぜなら、保険では「死亡した場合」ばかりを考えがちですが、
生きているけれど、以前のように働けない
というリスクもあるからです。
特に自営業やフリーランスの場合は、障害や長期療養による収入減少が家計に大きく影響する可能性があります。
⑤ 会社員なら「勤務先の保障」も確認
会社員の場合は、国の制度だけでなく勤務先の福利厚生も確認してみましょう。
例えば、
- 企業独自の医療費補助
- 休職制度
- 独自の給付制度
- 団体保険
- 弔慰金制度
などが用意されている場合があります。
すでに勤務先から保障を受けられるのに、民間保険でも同じような保障を重ねているケースもあります。
公的保障を確認してから民間保険を考える

40代の保険見直しで大切なのは、
「公的保障があるから保険はいらない」
でも、
「不安だから保険にたくさん入る」
でもありません。
考え方としては、
①公的保障でどこまでカバーできる?
↓
②貯蓄でどこまで対応できる?
↓
③それでも足りない部分を民間保険で補う
という順番がおすすめです。
この考え方なら、必要な保障を残しながら、不要な保険料を減らしやすくなります。
40代の保険見直しで特に重要なのは「働けなくなった場合」
死亡や入院だけでなく、
「もし半年、1年と働けなくなったら、我が家は生活できる?」
と考えてみましょう。
会社員と自営業では利用できる公的保障が異なるため、同じ年収・同じ家族構成でも必要な民間保険は変わります。
だからこそ、40代の保険見直しでは、「保険商品」から考えるのではなく、「公的保障→家計→不足分→民間保険」の順番で考えることが大切です。
会社員と自営業では必要な保険が違う
40代の保険を考えるとき、意外と重要なのが「働き方」です。
会社員と自営業では利用できる公的保障が異なるためです。
例えば自営業者の場合、会社員と同じような保障を期待できないケースがあります。
生命保険文化センターの必要保障額の事例でも、自営業者は会社員と比べて厚生年金や企業保障がないため、必要保障額が大きくなるケースが示されています。
特に自営業・フリーランスの人は、
「死亡したとき」だけでなく「働けなくなったとき」
についても考えておきたいところです。
40代が見直したい保険7選

ここからは、40代がチェックしたい保険を7種類紹介します。
「必要」「不要」と一律に決めるのではなく、自分の家庭に必要かどうかを考えてみましょう。
① 死亡保険
見直し優先度:★★★★★
家族を養っている方にとって重要なのが死亡保険です。
死亡保険は、世帯主などに万一のことがあった場合、残された家族の生活を支えるための保険です。
特に、
- 子どもがまだ小さい
- 配偶者の収入だけでは生活が難しい
- 貯蓄が少ない
- 住宅ローン以外にも借入がある
- 自営業で収入が本人に依存している
という家庭では重要になります。
一方で、死亡保障を必要以上に大きくしているケースもあります。
必要保障額を考える簡単な方法
基本的な考え方は、
必要保障額=今後必要になる支出-今後見込める収入・資産
です。
必要になる支出には、
- 家族の生活費
- 子どもの教育費
- 住居費
- 葬儀費用
- その他の将来支出
などがあります。
そこから、
- 遺族年金
- 配偶者の収入
- 預貯金
- 退職金
- その他の資産
などを差し引いて、不足する部分を死亡保険で補います。
生命保険文化センターも、支出見込額から収入見込額や自己資産などを差し引いて必要保障額を考える方法を紹介しています。
- 子どもが大きくなった
- 貯蓄が増えた
- 配偶者の収入が増えた
- 住宅ローンを組んだ
- 住宅ローン残高が減った
- 以前加入した保障額を確認していない
これらに当てはまる場合は、一度見直しを検討してもよいでしょう。
② 医療保険
見直し優先度:★★★★★
40代になると病気のリスクが高まります。
- がん
- 心筋梗塞
- 脳卒中
- 糖尿病
医療保険は、病気やケガによる入院・手術などに備える保険です。
40代になると、
「若い頃より病気が心配」
と感じる人も増えてきます。
ただし、医療保険を考えるときは、まず公的医療保険を確認しましょう。
高額療養費制度によって、一定額を超える医療費の自己負担が抑えられる仕組みがあります。2026年8月からは年間上限も新設されています。
そのため、医療保険に加入する場合は、
「公的保障でカバーできない部分をどうするか」
という視点が重要です。
例えば、
- 入院時の自己負担
- 差額ベッド代
- 食事代
- 通院費
- 交通費
- 収入減少
などを考えてみましょう。
- 入院給付金はいくらか
- 手術給付金はいくらか
- 通院保障はあるか
- 先進医療特約が付いているか
- 保障期間は終身か
- 保険料は今後上がるか
- 特約が多すぎないか
特約が増えるほど保険料も上がるため、「念のため」で付けている特約がないか確認しましょう。
③ がん保険
見直し優先度:★★★★☆
40代では、がん保険も一度確認しておきたい保険です。
ただし、昔加入したがん保険の場合、
「入院日額○万円」
という保障を中心にしているケースがあります。
現在の治療に合わせて、
- 診断一時金
- 通院
- 抗がん剤治療
- 放射線治療
- 再発
などの保障がどうなっているのか確認してみましょう。
「がんになったらいくらもらえるのか」だけでなく、「どのような条件で給付されるのか」まで確認することが大切です。
④ 就業不能保険
見直し優先度:★★★★☆
40代では、死亡保障と同じくらい「働けなくなるリスク」も考えておきたいところです。
特に、
- 自営業
- フリーランス
- 個人事業主
- 収入が本人に集中している家庭
では重要性が高くなります。
例えば、
「死亡したら生命保険から3,000万円受け取れる」
としても、
「病気で2年間働けなくなった」
場合に十分な保障があるとは限りません。
こんなケースを想定してみる
例えば月30万円の生活費が必要な家庭で、病気やケガによって1年間働けなくなったとします。
単純計算でも、
30万円×12か月=360万円
です。
ここに住宅費や教育費などが加われば、必要な資金はさらに大きくなります。
そのため、
「亡くなった場合」だけでなく「生きているけれど働けない場合」
も考えておきましょう。
⑤ 個人年金保険
見直し優先度:★★★☆☆
個人年金保険は、老後資金を準備するための保険です。
40代になると老後資金が気になり始めますが、ここでは「保険だから加入する」という考え方ではなく、
NISAやiDeCoなどと比較する
ことも大切です。
例えば、
- 元本割れの可能性
- 途中解約時の返戻金
- 税制上のメリット
- 運用期間
- 資金の引き出しやすさ
などを比較します。
すでに個人年金保険に加入している場合は、いきなり解約するのではなく、
払込総額・現在の解約返戻金・今後受け取れる年金額
を確認してから判断しましょう。

⑥ 自動車保険
見直し優先度:★★★★☆
自動車保険も、40代の家計改善では見逃せません。
毎月の生命保険料だけを見直して、年間数万円の自動車保険を放置しているケースもあります。
更新時には、
- 年齢条件
- 運転者限定
- 車両保険
- 使用目的
- 免許証の色
- 等級
- 補償内容
などを確認しましょう。
特に車両保険は、車の年式や車両価格とのバランスを考えることが重要です。
- ネット型保険
- 車両保険の必要性
- 運転者限定
- 年齢条件
見直すだけで年間数万円安くなることもあります。
⑦ 火災保険・地震保険
見直し優先度:★★★☆☆
持ち家の人は、火災保険も定期的に確認しましょう。
確認したいのは、
- 建物の補償
- 家財の補償
- 水災補償
- 地震保険
- 個人賠償責任特約
- 重複している補償
などです。
例えば個人賠償責任特約は、火災保険だけでなく自動車保険などに付いていることもあります。
複数の保険に同じような特約を付けていないか確認してみましょう。
40代で「見直したほうがいい保険」7つの特徴

次の項目に当てはまる人は、一度保険証券を確認してみましょう。
1.10年以上、保険内容を確認していない
加入したときから家族構成や収入が変わっている可能性があります。
2.子どもが成長した
子どもの年齢によって必要な教育費や生活保障は変わります。
3.貯蓄が増えた
貯蓄が増えているなら、以前より必要な保険金額が少なくなる可能性があります。
4.住宅を購入した
住宅ローンに団体信用生命保険が付いている場合、死亡時の住宅ローン返済について確認しましょう。
5.配偶者の収入が増えた
配偶者が働いている場合、万一の際に必要な死亡保障額が変わる可能性があります。
6.転職・独立した
勤務先の福利厚生や公的保障の状況が変わる場合があります。
7.保険料が家計の負担になっている
毎月の保険料を合計し、年間でいくら支払っているのか確認してみましょう。

保険料はいくらまでなら大丈夫?
「保険料は手取り収入の○%まで」という基準を聞くことがあります。
しかし、すべての家庭に当てはまる明確な正解があるわけではありません。
重要なのは、
保険料の金額ではなく、必要な保障に対していくら支払っているか
です。
例えば、
毎月3万円の保険料でも、必要な保障が十分に確保されているなら一概に高いとはいえません。
反対に、月1万円でもほとんど必要のない保障に支払っているのであれば、見直す余地があります。
40代の保険を見直す5ステップ

「何から始めればいいかわからない」という人は、次の順番で整理してみましょう。
STEP1 加入している保険をすべて書き出す
まずは、
- 生命保険
- 医療保険
- がん保険
- 個人年金
- 自動車保険
- 火災保険
- その他の保険
を一覧にします。
STEP2 年間保険料を計算する
月額保険料だけでなく、
年間でいくら払っているか
を計算します。
例えば、
月2万円なら、
2万円×12か月=24万円
です。
年間24万円を10年間支払えば、単純計算で240万円になります。
「毎月払っていると気にならないけれど、年間で考えると意外と大きい」
ということもあります。
STEP3 公的保障を確認する
次に、
- 高額療養費
- 遺族年金
- 障害年金
- 勤務先の福利厚生
- 傷病時の保障
などを確認します。
民間保険だけで考えず、すでに利用できる保障を確認することが大切です。
STEP4 必要保障額を計算する
例えば死亡保障なら、
家族に必要なお金-公的保障-配偶者の収入-貯蓄など=不足する保障
という考え方で整理します。
必要保障額は家庭によって異なります。
生命保険文化センターも、家族構成、収入、資産、子どもの年齢などを考慮して必要保障額を算出する考え方を紹介しています。
STEP5 不要な保障・重複している保障を整理する
最後に、
- 必要以上に大きい死亡保障
- 使う可能性の低い特約
- 重複している特約
- 現在の生活に合っていない保障
などを整理します。
いきなりすべて解約するのではなく、「減額」「特約解約」なども選択肢です。生命保険文化センターも、保障を減らす方法として保険金額の減額や特約の解約などを紹介しています。
保険を解約する前に注意したいこと

保険料を減らしたいからといって、現在の保険を先に解約するのは避けましょう。
新しい保険に加入する場合、健康状態などによっては加入できない可能性があります。
また、短期間で生命保険を解約すると、解約返戻金がない、または少額になる場合があります。
そのため、
現在の保険を確認する
↓
新しい保険を検討する
↓
新しい契約が成立する
↓
現在の保険を解約・減額する
という順番で考えることが重要です。
浮いた保険料はどうする?

保険を見直して月1万円の保険料を削減できたとします。
すると、
1万円×12か月=年間12万円
になります。
このお金を、
- 生活防衛資金
- 教育費
- 車の買い替え資金
- 住宅関連費
- NISA
- 老後資金
などに回すことができます。
ただし、
「保険を減らして、その分をすべて投資すればいい」
というわけではありません。
まずは必要な保障を確保し、そのうえで余ったお金を貯蓄や資産形成に回すことが大切です。
40代の保険見直しチェックリスト
最後に、次の項目をチェックしてみましょう。
| チェック項目 | 確認 |
|---|---|
| 10年以上、保険内容を確認していない | □ |
| 子どもの年齢が変わった | □ |
| 貯蓄が増えた | □ |
| 住宅を購入した | □ |
| 住宅ローンの残高が減った | □ |
| 配偶者の収入が変わった | □ |
| 転職・独立した | □ |
| 保険料が高いと感じる | □ |
| 特約の内容を把握していない | □ |
| 複数の保険で同じ保障が付いている | □ |
1つでも当てはまるなら、保険証券を出して一度確認してみましょう。
40代の保険見直しは「減らすこと」が目的ではない
40代になると、保険料を減らしたいと考える人も多いでしょう。
しかし、保険の見直しで大切なのは、単純に保険を減らすことではありません。
重要なのは、
「自分の家庭に必要な保障を残し、必要以上の保障を減らすこと」
です。
子どもの年齢、住宅ローン、貯蓄、配偶者の収入、働き方によって必要な保障は変わります。
特に40代は、教育費や老後資金など、これから大きな支出が増える時期です。
だからこそ、
公的保障を確認する
↓
必要保障額を計算する
↓
民間保険で不足分を補う
↓
余ったお金を貯蓄・資産形成に回す
という順番で考えてみましょう。
保険は「入っているから安心」ではなく、今の家族を守るために本当に必要な保障になっているかを定期的に確認することが大切です。



